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高 哲央（KOH,Akihiro ）
所属： 経済学部 経済学科
職階： 准教授
担当科目：
マクロ経済学A・B、財政学Ⅰ・Ⅱ、地方財政論Ⅰ・Ⅱ、社会保障論、
応用マクロ経済学、公共経済学、
基礎演習Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ・Ⅳ、専門演習ⅠA・ⅠB、専門演習ⅡA・ⅡB
職階： 准教授
担当科目：
マクロ経済学A・B、財政学Ⅰ・Ⅱ、地方財政論Ⅰ・Ⅱ、社会保障論、
応用マクロ経済学、公共経済学、
基礎演習Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ・Ⅳ、専門演習ⅠA・ⅠB、専門演習ⅡA・ⅡB
| 主要学歴 | 明治大学大学院政治経済学研究科博士後期課程修了 |
|---|---|
| 学位 | 博士（経済学） |
| 研究分野 | 政府間財政関係、沖縄財政、自治体財政、固定資産税 |
| 所属学会・協会等 | 日本財政学会、日本地方財政学会、日本地方自治研究学会、沖縄経済学会、社会環境学会 |
| 主要な社会的活動 | 沖縄総合事務局開発建設部入札監視委員会委員（2024年4月〜現在） 久米島町総合計画等外部評価委員（2024年2月〜2025年3月） 日本地方自治研究学会理事（2024年10月〜現在） 日本年金機構地域年金事業運営調整会議委員長（2025年4月〜現在） |
| E-mail・ホームページ等 | a.koh@okiu.ac.jp |
| モットー | 艱難汝を玉にす |
教育活動等
| 【教育活動等】 | ||
|---|---|---|
| 年月日 | 主な教育活動 | 摘要 |
| 2020年9月〜 | マクロ経済学A・B | 2024年度、春・秋学期、１年生以上対象、講義形式、共通科目、各２単位、授業回数各15回、授業登録者数104名。マクロ経済済学の基本的な概念や基礎知識を身近な具体例を用いながら解説することで、難解になりがちなマクロ経済の諸問題を、受講生が理解することができるように努めている。毎回、授業後に小テストを実施することで、受講生の授業理解度を確認し、授業内容の改善に活かしている。毎学期、授業アンケートを実施し、自己省察に努めている。 |
| 2020年9月〜 | 財政学Ⅰ・Ⅱ | 2024年度、春・秋学期、３年生以上対象、講義形式、専門科目、各２単位、授業回数各15回、授業登録者数80名。財政に関する理論・制度・実情の基礎知識を提供し、日本の財政の諸問題の背後にあるメカニズムを理解し、どこに問題があるのかを把握する力を養成することを目的とする。受講生の理解を深めるために、毎回課題を出し、質問に対してはフィードバックすることにより、財政に関する諸問題に対しての興味を高めるように努めている。毎学期、授業アンケートを実施し、自己省察に努めている。 |
| 2020年9月〜 | 社会保障論 | 2024年度、秋学期、２年生以上対象、講義形式、専門科目、各２単位、授業回数各15回、授業登録者数69名。年金・医療・介護などといった社会保障の制度設計の背景にある考え方や、具体的な仕組みのみならず、国の経済や財政、社会全体との関わりや影響についても取り扱うことにより、受講者一人一人が、日本社会が直面している課題とその解決に向けての道筋を考察できる力を養成することを目的とする。受講生の理解を深めるために、毎回課題を出し、質問に対してはフィードバックすることにより、社会保障に関する諸問題に対しての興味を高めるように努めている。毎学期、授業アンケートを実施し、自己省察に努めている。 |
| 2021年4月〜 | 専門演習ⅠA・ⅠB | 2025年度、春・秋学期、３年生対象、演習形式、専門科目、各２単位、授業回数各15回、授業登録者数16名。グループワーク、ディベート、個別報告などを通じて、経済分析手法の修得、社会経済問題に対する分析力、論理的思考力の向上を目指している。また、他大学との合同ゼミを積極的に行なっている。 |
| 2021年4月〜 | 基礎演習Ⅲ・Ⅳ | 2025年度、春・秋学期、２年生対象、演習形式、専門科目、各２単位、授業回数各15回、授業登録者数17名。グループワーク、個別報告などを通じて、考える力や伝える力を向上するように努めている。 |
| 2022年4月〜 | 専門演習ⅡA・ⅡB | 2025年度、春・秋学期、４年生対象、演習形式、専門科目、各２単位、授業回数各15回、授業登録者数14名。卒業論文指導。 |
| 2022年4月〜 | 基礎演習Ⅰ・Ⅱ | 2025年度、春・秋学期、１年生対象、演習形式、専門科目、各２単位、授業回数各15回、授業登録者数16名。グループワーク、個別報告などを通じて、考える力や伝える力を向上するように努めている。 |
| 2022年4月〜 | 地方財政論Ⅰ・Ⅱ | 2024年度、春・秋学期、３年生以上対象、講義形式、専門科目、各２単位、授業回数各15回、授業登録者数42名。地方財政に関する理論・制度・実情の基礎知識を提供し、自らの住む自治体財政の問題の背後にあるメカニズムを理解し、どこに問題があるのかを把握する力を養成することを目的とする。受講生の理解を深めるために、毎回課題を出し、質問に対してはフィードバックすることにより、地方財政に関する諸問題に対しての興味を高めるように努めている。Ⅱに関しては、決算カードから自治体財政を読み解くグループワークを実施している。毎学期、授業アンケートを実施し、自己省察に努めている。 |
| 2024年4月〜 | 公共経済学 | 2024年度、春学期、３年生以上対象、講義形式、専門科目、各２単位、授業回数15回、授業登録者数45名。ミクロ経済学の知識を応用し、消費者、生産者、政府の行動原理に基づき、経済社会における政府のあるべき姿について考察することを目的としている。受講生の理解を深めるために、毎回課題を出し、質問に対してはフィードバックすることにより、財政に関する諸問題に対しての興味を高めるように努めている。毎学期、授業アンケートを実施し、自己省察に努めている。 |
| 教科書・教材・参考書の作成 | ||
| 2019年 | 教科書・教材・参考書の作成 タイトル：「財政学」 | 池宮城秀正編。本書は、学部向けの教材として、ミネルヴァ書房から出版された。 |
| 2024年 | 教科書・教材・参考書の作成 タイトル：「財政学」 | 栗林隆編。本書は、学部向けの教材として、創成社から出版された。 |
研究活動等（著書・論文等）
【著書】
（共著）「観光産業の発展が市町村の税収構造に与える影響－北海道ニセコ観光圏を事例として－」『新時代の沖縄観光の諸相：コロナ禍とその後の挑戦』沖縄国際大学産業総合研究所,2024年
（共著）「沖縄財政の50年」『「復帰」50年と沖縄経済』沖縄国際大学公開講座委員会編,2023年。
【論文】
「財政力指数からみた沖縄財政」『政経論叢』第91巻第5・6号,明治大学政治経済研究所,2023年。
「沖縄県の人口密度の高さが固定資産税収に及ぼす影響」『經濟と社會』第33・34合併巻、沖縄経済学会、2020年。
「全国市町村における固定資産税の偏在とその要因」『地方自治研究』Vol.34, No.2、日本地方自治研究学会、2019年。（学会賞「論文部門」受賞）
「土地保有税の変遷」『經濟と社會』第31・32合併巻、沖縄経済学会、2018年。
「固定資産税の課税標準に関する一考察」『経済学研究論集』第46号、明治大学大学院、2017年。
「固定資産税と地方税原則に関する一考察」『地方自治研究』Vol.31, No.1、日本地方自治研究学会、2016年。
（共著）「観光産業の発展が市町村の税収構造に与える影響－北海道ニセコ観光圏を事例として－」『新時代の沖縄観光の諸相：コロナ禍とその後の挑戦』沖縄国際大学産業総合研究所,2024年
（共著）「沖縄財政の50年」『「復帰」50年と沖縄経済』沖縄国際大学公開講座委員会編,2023年。
【論文】
「財政力指数からみた沖縄財政」『政経論叢』第91巻第5・6号,明治大学政治経済研究所,2023年。
「沖縄県の人口密度の高さが固定資産税収に及ぼす影響」『經濟と社會』第33・34合併巻、沖縄経済学会、2020年。
「全国市町村における固定資産税の偏在とその要因」『地方自治研究』Vol.34, No.2、日本地方自治研究学会、2019年。（学会賞「論文部門」受賞）
「土地保有税の変遷」『經濟と社會』第31・32合併巻、沖縄経済学会、2018年。
「固定資産税の課税標準に関する一考察」『経済学研究論集』第46号、明治大学大学院、2017年。
「固定資産税と地方税原則に関する一考察」『地方自治研究』Vol.31, No.1、日本地方自治研究学会、2016年。
2025年5月17日 現在