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高哲央（KOH,Akihiro ）

所属：　経済学部経済学科

職階：　講師

担当科目：マクロ経済学A・B、応用マクロ経済学、財政学Ⅰ・Ⅱ、社会保障論、
基礎演習Ⅲ・Ⅳ、専門演習ⅠA・ⅠB、専門演習ⅡA・ⅡB

プロフィール
主要学歴	明治大学大学院政治経済学研究科博士後期課程修了
学位	博士（経済学）
研究分野	財政学、地方財政論、固定資産税研究、自治体分析
所属学会・協会等	日本地方自治研究学会、日本財政学会、沖縄経済学会
E-mail・ホームページ等	a.koh@okiu.ac.jp

教育活動等

【教育活動等】
年月日	主な教育活動	摘要
2020年9月〜	マクロ経済学A	2020年度、秋学期、１年生対象、講義形式、共通科目、２単位、授業回数15回、授業登録者数54名。マクロ経済済学の基本的な概念や基礎知識を身近な具体例を用いながら解説することで、難解になりがちなマクロ経済の諸問題を、受講生が理解することができるように努めている。毎回、授業後に小テストを実施することで、受講生の授業理解度を確認し、授業内容の改善に活かしている。
2021年4月〜	マクロ経済学B	2021年度、春学期、２年生対象、講義形式、共通科目、２単位、授業回数15回、授業登録者数49名。マクロ経済済学の基本的な概念や基礎知識を身近な具体例を用いながら解説することで、難解になりがちなマクロ経済の諸問題を、受講生が理解することができるように努めている。毎回、授業後に小テストを実施することで、受講生の授業理解度を確認し、授業内容の改善に活かしている。
2020年9月〜	財政学Ⅰ・Ⅱ	2020年度、秋学期、３年生対象、講義形式、専門科目、4単位、授業回数15回、授業登録者数104名（Ⅰが49名、Ⅱが55名）。財政に関する理論・制度・実情の基礎知識を提供し、日本の財政の諸問題の背後にあるメカニズムを理解し、どこに問題があるのかを把握する力を養成することを目的とする。受講生の理解を深めるために、毎回課題を出し、質問に対してはフィードバックすることにより、財政に関する諸問題に対しての興味を高めるように努めている。
2020年9月〜	社会保障論	2020年度、秋学期、２年生対象、講義形式、専門科目、２単位、授業回数15回、授業登録者数61名。社会保障の制度設計の背景にある考え方や、具体的な仕組みのみならず、国の経済や財政、社会全体との関わりや影響についても取り扱うことにより、受講者一人一人が、日本社会が直面している課題とその解決に向けての道筋を考察できる力を養成することを目的とする。受講生の理解を深めるために、毎回課題を出し、質問に対してはフィードバックすることにより、社会保障に関する諸問題に対しての興味を高めるように努めている。
2021年4月〜	基礎演習Ⅲ・Ⅳ	2021年度、春学期、２年生対象、演習形式、共通科目、４単位、授業回数30回、授業登録者数12名。経済紙（誌）の輪読やディスカッションなどを通じて、受講生の現状把握能力や論理的思考力を高めることを目的としている。
2021年4月〜	専門演習ⅠA・ⅠB	2021年度、春学期、３年生対象、演習形式、共通科目、４単位、授業回数30回、授業登録者数10名。財政や沖縄経済の諸問題を取り扱い、輪読やディスカッションなどを通じて、受講生の現状把握能力や論理的思考能力を高めることを目的としている。また、キャリア支援課による就職活動ガイダンスやトークセッションを通じて、就職活動に向けての取り組み方を学べるように努めている。
2021年4月〜	専門演習ⅡA・ⅡB	2021年度、春学期、４年生対象、演習形式、共通科目、４単位、授業回数30回、授業登録者数７名。個別報告や個別指導を通じて、卒業論文の指導を行なっている。
2019年	教科書・教材・参考書の作成タイトル：「財政学」	本書は、学部向けの教材として、ミネルヴァ書房から出版された。

研究活動等（著書・論文等）

「沖縄県の人口密度の高さが固定資産税収に及ぼす影響」『經濟と社會』第33・34合併巻、沖縄経済学会、2020年。
「全国市町村における固定資産税の偏在とその要因」『地方自治研究』Vol.34, No.2、日本地方自治研究学会、2019年。
「土地保有税の変遷」『經濟と社會』第31・32合併巻、沖縄経済学会、2018年。
「固定資産税の課税標準に関する一考察」『経済学研究論集』第46号、明治大学大学院、2017年。
「固定資産税と地方税原則に関する一考察」『地方自治研究』Vol.31, No.1、日本地方自治研究学会、2016年。

2021年4月30日　現在