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小濱 武(KOHAMA,Takeru)

所属: 経済学部 経済学科

職階: 講師
担当科目: マクロ経済学,日本経済論,理論経済学,
                  日本経済史,基礎演習



プロフィール
主要学歴東京大学大学院農学生命科学研究科博士課程修了
学位博士(農学)
研究分野沖縄経済史、日本経済史、食料経済論
所属学会・協会等日本農業史学会,沖縄経済学会
主要な社会的活動東京都港区政策創造研究所特任研究員(2019年度)
阿波根昌鴻資料調査会(2012年~)
趣味将棋,コーヒー,バーベキュー
E-mail・ホームページ等t.kohama@okiu.ac.jp

教育活動等

年月日主な教育活動摘要
1.教育活動・方法の実践例
2019年4月~1)マクロ経済学B[2019年度前期,2年次開講専門科目,講義形式,登録者80名,2単位]
講義で学んだ理論を基に実際の経済政策を考察する時間を設けている.講義内容を理解する助けとして,グラフをアニメーション化している.受講者からも好評を得ており,より良い方法を模索しながら,今後も継続したい.
2019年4月~2)日本経済論Ⅰ[2019年度前期,3年次開講専門科目,講義形式,登録者48名,2単位]
講義テーマに関連した新聞記事の収集を講義前課題として設定し,学習意欲の醸成を図っている.講義内容を理解する助けとして,視聴覚教材を随時活用している.受講者からも好評を得ており,より良い方法を模索しながら,今後も継続したい.
2019年4月~3)理論経済学Ⅰ[2019年度前期,2年次開講専門科目,講義形式,登録者27名,2単位]
講義で学んだ理論を基に実際の経済政策を考察する時間を設けている.講義内容を理解する助けとして,グラフをアニメーション化している.受講者からも好評を得ており,より良い方法を模索しながら,今後も継続したい.
2019年4月~4)日本経済史Ⅰ[2019年度前期,2年次開講専門科目,講義形式,登録者23名,2単位]
学外デジタルアーカイブを利用した戦前の新聞記事の収集を課題として設定し,学習効果の促進を図っている.講義内容を理解する助けとして,視聴覚教材を随時活用している.受講者からも好評を得ており,より良い方法を模索しながら,今後も継続したい.
2019年4月~5)基礎演習Ⅰ[2019年度前期,1年次開講専門科目,ゼミ形式,登録者16名,2単位]
グループワークやレポート課題を課しながら,主体的な学び(アクティブ・ラーニング)の実践を目指している.本学図書館のオリエンテーションなどによって,その実践をサポートしている.受講者からも好評を得ており,より良い方法を模索しながら,今後も継続したい.
2019年4月~6)基礎演習Ⅲ[2019年度前期,2年次開講専門科目,ゼミ形式,登録者16名,2単位]
テキストの輪読とグループディスカッションを通して,主体的な学び(アクティブ・ラーニング)の実践を目指している.受講者らにテキストを選定させることで,主体性のより一層の発揮を期待している.受講者からも好評を得ており,より良い方法を模索しながら,今後も継続したい.
2.学生支援活動
2019年4月~1)学習支援
2)生活支援
3)キャリア支援
オフィスアワーを実施し,学生の相談に応じている.特に,アカデミック・アドバイザーを担当する学生らには教員の側から積極的に声をかけ,コミュニケーションを取りやすい環境作りに努めている.
3.教育改善活動
2019年4月~1)リアクションペーパーを介した双方向コミュニケーションの実践ほぼ毎回の講義で配布するリアクションペーパーを介して,受講者の理解度を把握し,次回講義の内容に反映している.また,講義に関連する内容を書かなければならないという暗黙のルールをあえて外すことによって,大学で学ぶ経済学の理論が自らの生活とどれほど密接につながっているのかという気付きを喚起するよう工夫している.受講者からも好評を得ており,より良い方法を模索しながら,今後も継続したい.

研究活動等(著書・論文等)

【著書(単著)】
『琉球政府の食糧米政策 沖縄の自立性と食糧安全保障』東京大学出版会,2019年(近刊)

【著書(共著)】
加瀬和俊編『戦間期日本の家計消費-世帯の対応とその限界-』東京大学社会科学研究所,2015年(担当:第1章「物価高騰期における都市家計の米穀消費構造―1920年前後を中心として―」)

【論文】
「琉球政府の米価政策―1960年代後半における課徴金の決定構造に着目して―」『経済史研究』第20号,2017年
「アメリカ統治期沖縄の米穀政策―1960年代前半を中心に―」『農業史研究』第47号,2013年

【他】
「近現代日本の農業・農村史研究」『農業と経済』第83巻第9号,2017年
「回顧と展望「日本(近現代) 10 経済(戦後)」」『史学雑誌』第124編第5号,2013年
2019年7月10日 現在