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照屋 翔大(TERUYA, Shota)

所属: 経済学部 経済学科

職階: 准教授
担当科目: 教育制度論、教育の思想と原則、教職研究Ⅱ、
                  社会科・公民科教育法、教職実践演習


プロフィール
主要学歴筑波大学大学院人間総合科学研究科教育基礎学専攻 単位取得満期退学
学位修士(教育学)
研究分野学校経営学、教育行政学、学校改善論
所属学会・協会等日本教育経営学会、日本教育行政学会、日本教育学会、
日本教育制度学会、American Educational Research Association、
大塚学校経営研究会
主要な社会的活動・学校マネジメント力強化に関する実践研究に関わるモデル地区訪問指導
(茨城県教育委員会、2016年度)
・「学校改善を図るマネジメント能力の育成」セミナー講師
(独立行政法人教職員支援機構、2019年7月~2020年3月)
・教職員等中央研修(NITSオンライン研修)「次世代リーダー育成研修」講師
(独立行政法人教職員支援機構、2020年9月~2020年12月)など
E-mail・ホームページ等steruya*okiu.ac.jp (*を@に置き換えて下さい)
https://researchmap.jp/teruya_shota

教育活動等

年月日主な教育活動摘要
2020年9月~教育制度論2020年度、後期、1年次、講義(2単位、15回)、資格科目(教職課程、「教育の基礎的理解に関する科目」)。教職課程コアカリキュラムが定める、「教育に関する社会的、制度的又は経営的事項」に関する科目として開講。日本の学校教育の基礎をなす諸制度について、制度を成り立たせている法規とその法規の下で展開される行政および学校経営に着目しながら、その特徴と現代的課題について検討している。毎回の授業において、リフレレクション課題を課しており、事前事後学習の充実を図っている。また可能な限り映像教材を使用するなど、テーマの理解促進に努めている。
2020年9月~教育の思想と原則2020年度、後期、1年次、講義(2単位、15回)、資格科目(教職課程、「教育の基礎的理解に関する科目」)。教職課程コアカリキュラムが定める、「教育の理念並びに教育に関する歴史及び思想」に関する科目として開講。教育学の入門的科目として、教育という営みの本質、その歴史と思想、制度と経営、教育の目的・内容・方法といった幅広いテーマについて、基礎的な概念と現代的動向について学ぶことを目的にしている。毎回の授業において、リフレレクション課題を課しており、事前事後学習の充実を図っている。また可能な限り映像教材を使用するなど、テーマの理解促進に努めている。
2020年9月~教職研究Ⅱ2020年度、後期、3年次、講義(1単位、8回)、資格科目(教職課程、「教育の基礎的理解に関する科目」)。教職課程コアカリキュラムが定める、「教職の意義及び教員の役割・職務内容」に関する科目として開講。1年次に履修する「教職研究Ⅰ」の発展として、教員が学校現場で直面する具体的な場面を与えながら、そこでの対応のあり方を検討することを通じて、受講生の教職イメージのブラッシュアップを目的としている。受講者間での意見交換の場面を意識的に設けることで、意見の違いをどのように乗り越えるか合意形成を図るかという、学校現場で必要になるコミュニケーション能力の涵養を目指している。さらに、授業後のリフレクション課題では小論文を意識したテーマおよび字数のレポートを課し、事後学習および採用試験に向けた学習の動機づけを図っている。
2020年9月~社会科・公民科教育法2020年度、後期、2年次、講義(2単位、15回)、資格科目(教職課程、「教科および教科の指導法に関する科目」)。中学校社会科の免許取得を目指す学生を対象に、社会科・公民科の教科の成り立ちと基礎的な教育方法について講義するとともに、教材研究のグループワークを織り交ぜながら、社会科・公民科の教員に必要な基本的実践力の獲得をねらいにしている。次年度以降の教科教育法演習への橋渡しとして、グループでの模擬授業の計画・実践も取り入れ、教育実習を視野に含んだ指導を心掛けている。
2020年9月~教職実践演習2020年度、後期、4年次、演習(2単位、オムニバス、5回分担当)、資格科目(教職課程)。教職実践演習(全15回)のうち、教育科学研究(5回分)を担当。受講生それぞれがこれまでの教育課程での学修内容と教育実習での経験を踏まえつつ、学校現場で生起する教育課題について考え、それらに対応する教師の役割と役割遂行に向けた自身の課題についての省察を促すことを目的とする。

研究活動等(著書・論文等)

(著書)
  1. 共著『学校ガバナンス改革と危機に立つ「教職の専門性」』一藝社、2020年
  2. 共著『教育の制度と学校のマネジメント』時事通信社、2018年
  3. 分担執筆『教育経営学の研究動向(講座「現代の教育経営」第3巻)』学文社、2018年
  4. 分担執筆『全訂版 学校教育の基礎知識』協同出版、2015年
  5. 共著『アメリカにおける学校認証評価の現代的課題』東信堂、2014年 など
(論文(査読つき))
  1. 単著「アメリカにおける認証評価を活用した学校改善ツールの開発―ナショナルかつグローバルな展開に着目して―」大塚学校経営研究会編『学校経営研究』第45巻、3-11頁、2020年
  2. 共著「新たな学校ガバナンスにおける『教育の専門性』の再定位(2)―小学校教員の専門性認識に関する分析を中心に―」『筑波大学教育学系論集』第43巻2号、1-24頁、2019年
  3. 単著「アメリカにおける「教育の専門性」をめぐる現状と課題―NBPTSによる優秀教員資格認定の取り組みに着目して―」『日本教育経営学会紀要』第59号、58-72頁、2017年
  4. 単著「沖縄県における授業改善を核とした学力向上施策の展開と地方教育行政のリーダーシップ」日本教育行政学会編『教育行政学研究と教育行政改革の軌跡と展望(学会創設50周年記念)』、78-84頁、2016年
  5. 単著「アメリカにおける学区を単位とした認証評価(accreditation)の研究 : AdvancEDの「学区認証評価」を中心に」『日本教育行政学会年報』第37号、118-134頁、2011年 など
*この他、研究業績等の詳細については、上記researchmapのウェブページを参照ください。


2020年11月13日 現在