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池宮城 尚也(IKEMIYAGI,Naoya )

所属: 産業情報学部 産業情報学科

職階: 教授

担当科目:
基礎数学,経済数学,経済原論,金融経済論,
国際金融論,ファイナンシャルエコノミクス,
基礎演習,専門演習基礎,専門演習,卒業論文演習
プロフィール
主要学歴 神戸大学大学院経済学研究科博士後期課程単位取得
学位修士(経済学) 神戸大学
研究分野金融政策の実証分析,および金融に関連する諸理論
所属学会・協会等日本金融学会,アジア市場経済学会,沖縄経済学会,神戸大学金融研究会
主要な社会的活動2008 年~2015 年 沖縄県信用保証協会外部評価委員
2014 年 日本金融学会 2014 年度秋季大会プログラム委員
2017 年 日本金融学会 2017 年度秋季大会プログラム委員
2013年~ 沖縄経済法研究会会員
E-mail・ホームページ等ikemiyagi@okiu.ac.jp

教育活動等

年月日主な教育活動摘要
2025年4月~2025年7月基礎数学
2025年度,後学期,1年次,一般講義,専門科目。計算ミスなく解答できるように注意させた。解答を待たずに自分で計算するなど,数学への取り組み方を再確認させた。
2025年9月~2026年2月経済数学
2025年度,後学期,1年次,一般講義,専門科目。公式をできるだけ単純に説明するなど工夫をして,合成関数の偏微分,固有値・固有ベクトルの計算まで実行できるようにした。
2025年4月~2026年2月経済原論Ⅰ・Ⅱ
2025年度,前・後学期,1年次,一般講義,専門科目。学習内容が日常生活のどこなのかをイメージさせ,資源配分の考え方,有効需要の考え方を理解させた。
2025年4月~2025年7月金融経済論
2025年度,前学期,2 年次,一般講義,専門科目。,日常生活に役立つ金融論を目指した,経済学を利用した金融の説明を行い,金融システムおよび金融政策を理解させた。
2025年9月~2026年2月国際金融論
2025年度,後学期,2年次,一般講義,専門科目。日常生活に役立つ国際金融論を目指した,経済学を利用した国際金融の説明を行い,外国為替レート決定の主要な理論を理解させた。
2025年4月~2026年2月ファイナンシャルエコノミクスⅠ・Ⅱ
2025年度,前・後学期,3年次,実習講義,専門科目。Excel実習と日常生活のつながりに重点を置いた説明を行い,ファイナンスがマーケットを利用した貯蓄の様々な計算であることを理解させた。
2025年9月~2026年2月基礎演習Ⅱ
2025年度,後学期,1年次,実習講義,専門科目(必修)。Excelを使った図表作成やインターネット統計の実習から,経済成長率,消費・投資・政府支出・純輸出の寄与度を理解させた。
2025年9月~2026年2月専門演習基礎
2025年度,後学期,2年次,実習講義,専門科目(必修)。Excelを使った経済学の学習だけでなく,受講生への発問を通じて理解の程度を測り,ディスカッションに導くように試みた。
2025年4月~2026年2月専門演習Ⅰ・Ⅱ
2025年度,前・後学期,3年次,実習講義,専門科目(必修)。Excelを利用した計量経済分析に習熟するだけでなく,現実の金融経済に興味を持ち続けられるよう,工夫した。
2025年4月~2026年2月卒業論文演習Ⅰ・Ⅱ
2025年度,前・後学期,4年次,実習講義,専門科目(必修)。ゼミ生各自が卒業論文のテーマを決め。現実経済への興味から卒業論文の作業が継続できるよう,工夫した。
【作成した教科書・教材】
2025年4月~2026年2月ファイナンシャルエコノミクスⅠ・Ⅱ危険資産の貯蓄の分散効果の計算,危険資産の中での選択と安全資産と危険資産の選択が独立して決定する計算(分離定理)がシンプルに学習できるよう,教材の修正をした。
2025年4月~2026年2月金融経済論,国際金融論金融政策・金融システムおよび外国為替レートの決定要因の理解が容易になるよう,教材の修正をした。
【教育改善活動(FD)など】
2025年度2025年度授業評価アンケート「授業で学んだことが日常生活や社会生活に役立った」と評価されるよう,日常生活に例えた講義内容の解説に務めた。

研究活動等(著書・論文等)

【論文】
 [1]「NKPCモデルによるインフレ予想形成の日米比較」沖縄国際大学『産業情報論集』,第22巻第1・2号,pp.1-14,2026年。
 [2]「NKPCの実証分析における弱操作変数とインフレ予想の持続性」沖縄国際大学『産業情報論集』,第21巻第1・2号,pp.1-11,2025年。
 [3]「NKPCの実証分析におけるインフレーションの持続性:わが国の場合」沖縄国際大学『産業情報論集』第20巻第1・2号,pp.17-28,2024年。
 [4]「資産市場一般均衡モデルの共和分分析:資産価格経路の日米比較」沖縄国際大学『産業情報論集』第14巻第1・2号,pp.43-58,2018年。
 [5]「日米のIS曲線の共和分分析:株価を通じた総需要の拡大の前提について」沖縄国際大学『産業情報論集』第14巻第1・2号,pp.29-42,2018年。
 [6]「非伝統的金融政策の日米比較:世界金融危機後の政策効果」沖縄国際大学『産業総合研究』,第25号,pp.19-30,2017年。
 [7]「日本経済におけるIS-LM関係:Cointegrated VARによる検証」沖縄国際大学『産業総合研究』,第24号,pp.1-14,2016年。
 [8]「量的緩和政策期の物価動向とマネーの役割」沖縄国際大学『産業総合研究』,第20号,pp.67-78,2012年。
 [9]「テイラー・ルール型政策反応関数の再検討:構造変化と係数シフト」沖縄国際大学『産業総合研究』,第17号,pp.29-43,2009年。
 [10]「日本の金融政策における利子率スムージング―1980年代後半以後の政策反応関数について―」沖縄国際大学『産業情報論集』第5巻第1号,pp.53-68,2008年。
2026年5月14日現在