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沖縄国際大学トップ > 学部・学科トップ > 産業情報学部 > 産業情報学部教員一覧 > 池宮城 尚也
池宮城 尚也（IKEMIYAGI,Naoya ）
所属： 産業情報学部 産業情報学科
職階： 教授
担当科目： 基礎数学，経済数学，経済原論，金融経済論，
国際金融論，ファイナンシャルエコノミクス，基礎演習，
専門演習，卒業論文演習
職階： 教授
担当科目： 基礎数学，経済数学，経済原論，金融経済論，
国際金融論，ファイナンシャルエコノミクス，基礎演習，
専門演習，卒業論文演習
| 主要学歴 | 神戸大学大学院経済学研究科博士後期課程単位取得 |
|---|---|
| 学位 | 修士(経済学) 神戸大学 |
| 研究分野 | 金融政策の実証分析，および金融に関連する諸理論 |
| 所属学会・協会等 | 日本金融学会，アジア市場経済学会，沖縄経済学会，神戸大学金融研究会 |
| 主要な社会的活動 | 2008 年～2015 年 沖縄県信用保証協会外部評価委員 2014 年 日本金融学会 2014 年度秋季大会プログラム委員 2017 年 日本金融学会 2017 年度秋季大会プログラム委員 2013年～ 沖縄経済法研究会会員 |
| E-mail・ホームページ等 | ikemiyagi@okiu.ac.jp |
教育活動等
| 年月日 | 主な教育活動 | 摘要 |
|---|---|---|
| 2022年9月～2023年2月 | 経済数学 | 2022年度，後学期，1年次，一般講義，専門科目。数学科目の履修数が出身高校で異なることを考慮し，学習内容の説明や教材プリントの作成で工夫をした。 |
| 2022年4月～2023年2月 | 経済原論Ⅰ・Ⅱ | 2022年度，前・後学期，1年次，一般講義，専門科目。初学者にとって難解な経済学を理解するために，学習対象が，普段の生活の何処のことなのか，受講生に具体的にイメージさせる様，努めた。 |
| 2022年4月～2023年2月 | 金融経済論 | 2022年度，前学期，2 年次，一般講義，専門科目。身近な金融行動，｢貯める・借りる｣を例にするところから解説をはじめ，実生活に役立つ金融論の講義を目指した。 |
| 2022年4月～2023年2月 | 国際金融論 | 2017年度，後学期，2年次，一般講義，専門科目。外国為替レートを決定する様々な要因と仕組みを主に説明し，実生活に役立つ国際金融論の講義を目指した。 |
| 2022年4月～2023年2月 | ファイナンシャルエコノミクスⅠ・Ⅱ | 2022年度，前・後学期，3年次，実習講義，専門科目。ファイナンスが実生活の｢貯める・借りる｣を考える様々な計算であることを常にイメージしてもらい，Excel実習内容と実生活の関わりを意識させた。 |
| 2022年4月～2023年2月 | 基礎演習Ⅱ | 2022年度，後学期，演習，専門科目。国民経済計算と県民経済計算のデータを利用し，Excelを利用した経済分析の基本とマクロ経済学の基礎が学べるように工夫した。 |
| 【作成した教科書・教材】 | ||
| 2022年4月～2023年2月 | 経済数学における教材の作成と改善 | 一般の教科書の構成が当講義の内容に適合しないため，講義の展開計画から学習内容を精選して教材プリントを作成・改善した。 |
| 2022年4月～2023年2月 | ファイナンシャルエコノミクスⅠ・Ⅱにおける教材の作成と改善 | 当講義の内容が一般のファイナンスの教科書とは異なるため，利用しやすい教科書の内容・データを調べ，実習用の教材を作成し，実習の進捗に合わせて改善した。 |
| 【教育改善活動(FD)など】 | ||
| 2022年度 | 2022年度授業評価アンケート | ｢声が聞き取りにくい｣という指摘があった。学生の受講状況を観察しながら，声の大きさを明確にして，説明を進めるよう，改善を試みた。 |
研究活動等（著書・論文等）
【論文】
[1]｢資産市場一般均衡モデルの共和分分析：資産価格経路の日米比較｣沖縄国際大学『産業情報論集』第14巻第1・2号，pp.43－58，2018年。
[2]｢日米のIS曲線の共和分分析：株価を通じた総需要の拡大の前提について｣沖縄国際大学『産業情報論集』第14巻第1・2号，pp.29－42，2018年。
[3]｢非伝統的金融政策の日米比較：世界金融危機後の政策効果｣沖縄国際大学『産業総合研究』，第25号，pp.19－30，2017年。
[4]｢日本経済におけるIS-LM関係：Cointegrated VARによる検証｣沖縄国際大学『産業総合研究』，第24号，pp.1－14，2016年。
[5]｢量的緩和政策期の物価動向とマネーの役割｣沖縄国際大学『産業総合研究』，第20号，pp.67－78，2012年。
[6]｢物価安定の目標と金融政策運営―量的緩和政策期の日本銀行―｣沖縄国際大学『産業総合研究』，第19号，pp.21－36，2011年。
[7]｢テイラー・ルール型政策反応関数の再検討：構造変化と係数シフト｣沖縄国際大学『産業総合研究』，第17号，pp.29－43，2009年。
[8]｢日本の金融政策における利子率スムージング―1980年代後半以後の政策反応関数について―｣沖縄国際大学『産業情報論集』第5巻第1号，pp.53－68，2008年。
[1]｢資産市場一般均衡モデルの共和分分析：資産価格経路の日米比較｣沖縄国際大学『産業情報論集』第14巻第1・2号，pp.43－58，2018年。
[2]｢日米のIS曲線の共和分分析：株価を通じた総需要の拡大の前提について｣沖縄国際大学『産業情報論集』第14巻第1・2号，pp.29－42，2018年。
[3]｢非伝統的金融政策の日米比較：世界金融危機後の政策効果｣沖縄国際大学『産業総合研究』，第25号，pp.19－30，2017年。
[4]｢日本経済におけるIS-LM関係：Cointegrated VARによる検証｣沖縄国際大学『産業総合研究』，第24号，pp.1－14，2016年。
[5]｢量的緩和政策期の物価動向とマネーの役割｣沖縄国際大学『産業総合研究』，第20号，pp.67－78，2012年。
[6]｢物価安定の目標と金融政策運営―量的緩和政策期の日本銀行―｣沖縄国際大学『産業総合研究』，第19号，pp.21－36，2011年。
[7]｢テイラー・ルール型政策反応関数の再検討：構造変化と係数シフト｣沖縄国際大学『産業総合研究』，第17号，pp.29－43，2009年。
[8]｢日本の金融政策における利子率スムージング―1980年代後半以後の政策反応関数について―｣沖縄国際大学『産業情報論集』第5巻第1号，pp.53－68，2008年。
2023年5月12日現在